シロアリ

シロアリ被害から住まいを守るにはどうすればいい？

被害に遭わないための「予防」が第一ですが、もしも被害に遭ってしまった場合でも、「早期発見」なら被害を最小限に食い止めることができます。
まず、予防対策としては防蟻施工のしやすい新築時に行うことが肝心！そのほうが比較的低予算で、安全な防蟻対策をすることができます。そして「早期発見」のためのポイントですが、建物の土台部分や床下の被害はなかなか発見しにくいため、定期的な調査を依頼しましょう。できるだけ早く発見して退治することが重要です。

建物の維持管理

建物の資産価値はどうやって決まるの？

一般的には新築時が最も高く、それ以降は年々減少していく資産価値。これまでは築25年から35年ほどでの建て替えを前提としていたこともあり、経年による資産価値の低下は顕著でしたが、住宅の長寿命化や中古住宅のリフォーム、リノベーションなど流通拡大が進む今、建物の資産価値が見直されつつあります。永く安心して暮らせること、適切にメンテナンスがされていること、そしてメンテナンスがしやすいことなどをクリアしている建物については、資産価値をある程度のレベルで維持できる可能性もあります。欧米などでは古くても良い家の売買価格が新築並みかそれ以上ということも当たり前なので、日本にもいずれそんな時代が訪れるかもしれません。
まずは家族が永く、安心して暮らせる住まいを実現することが大切。愛着を持って住まいをメンテナンスしながら良い状態に保つことが、資産価値を維持する一番の秘訣ではないでしょうか。

建物調査

第三者の専門家による点検・建物調査のメリットはありますか？

第三者の専門家への点検や建物調査に関しては、基本的に有償です。中には無料点検を行う建築業者もありますが、その後、補修工事などを受注するなど目的が工事にあるため、利害関係が生じてしまうことは覚悟しておかなければなりません。
それでも第三者の専門家に点検・建物調査を依頼することのメリットとしては、次のようなことが挙げられます。利害関係が生じることがないので、信頼できる。住宅の問題点を早期に発見し、対応できる。早期対応により将来的な負担を抑えることができる。また、第三者のフラットな目で見てもらうことで、リフォームなど関しても本当に必要かどうか判断できるので、そのような点から考えると、メリットは大きいと言えるのではないでしょうか。

建物調査であと何年居住可能かわかりますか？

建物の耐用年数に関しては、普段の住まい方、またメンテナンスをどれだけできているかなどによって大きく異なりますので一概に何年とは言い難い面はあります。ですが、建物調査をした上で、建物を長持ちさせるために必要な補修、補強のアドバイスは行います。

長寿社会対応住宅工事とは

長寿社会を迎えた今、高齢者が住み慣れた家で無理なく安心して暮らすための住まいづくりが求められています。長寿社会対応住宅工事とは、高齢化などに伴い身体機能が低下した場合でも支障なく暮らせるためのリフォーム工事のことで、政策誘導型リフォーム工事のひとつです。高齢者等対応設備設置工事や一定の基準を満たしたバリアフリー工事を実施することで、住宅金融支援機構からの融資額を引き上げることも可能です。

バリアフリーリフォームとは？

室内の段差解消や、廊下や居室の出入り口の拡張、浴室や階段、トイレなどに手すりを設置するなど、バリアフリーに対応した住まいへリフォームすることです。また、住宅金融支援機構のリフォーム融資には、バリアフリーを対象としたものもあります。これは、60歳以上の人が、定められたバリアフリーリフォームを行う際に利用できるもの。高齢者向け返済特例制度が適用されており、この制度を利用すると、毎月の返済は利息のみになります。元金は後の一括払いとなり、融資申込者の死亡時に相続人が支払うか、担保提供の自宅を処分するなどして返済することとなります。

介護で事故が予防できるリフォームがあるのですか？

年を重ねても、できる限り住み慣れた家で過ごしたいもの。加齢への対応はもちろん、健康を保持するため、事故予防のための介護リフォームは現代の課題でもあります。
特に急な階段やちょっとした段差などでは、健常者であっても転倒・転落の可能性がありますから、事故を防止するためにはできるだけ段差をなくしたり、手すりをつけるなど安全面の配慮が不可欠です。また、住む人の身体状態によっても設備や器具の取り付け位置などは異なるため、医療関係者や建築関係者など専門家の指示を仰ぎながら進めましょう。